デジタルトランスフォーメーションとは?|DXを推進する際のおすすめの本と資料特集【随時更新】

 競争が激化する中で企業は生き残りをかけて「競争力の持続的な向上」を中長期目標とし、IT(情報技術)や革新的なデジタル技術を礎に、ビジネスモデルや新たなサービスの創出による企業価値の向上を戦略的に推し進めています。

 多くの経営者もまた、将来のビジョンや人材などを踏まえ、IT投資の重心を「情報システムの維持」や「コスト削減」から「ビジネスの競争力の強化」に結び付くIT投資に重きを置くか変革を迫られています。

 こうした大変革期において産業構造は驚くべきスピードで変革を遂げようとしています。

 そこで本記事では、この風潮をより強く高めた概念「デジタルトランスフォーメーション」の概要を解説するとともに、推進に取り組むうえで役立つ資料等をご紹介します。



▼ 目次
1. デジタルトランスフォーメーションとは?
2. DXの推進に役立つ資料
3. 推薦図書





1. デジタルトランスフォーメーションとは?

 企業におけるデジタルトランスフォーメーション(DX : Digital Transformation, =デジタル変革, =デジタルイノベーション)とは、企業が売り上げの拡大を目的に IT(情報技術)・デジタル技術を駆使しながらデータを収集・蓄積・分析して、多種多様なデータを基に下記を創造し、ビジネスにおける競争の優位性を確立するための概念を指します。

  • 新たな製品やサービスの創出による新規市場への参入
  • 既存サービスや製品、業務の見直しによる顧客体験(CX : Customer Experience)の高度化



 デジタルトランスフォーメーション(以下、DX)の初出は、さかのぼること2004年にウメオ大学のEric Stolterman(エリック・ストルターマン)教授が提唱した下記の概念です。

  • ITの浸透が、人々の生活をあらゆる面でより良い方向に変化させる



 何故、多くビジネスリーダーは一斉にDXの推進に注目し始めたのでしょうか?


 それは、経済産業省が公表した下記のドキュメントがきっかけであると言われています。



 また「第3のプラットフォーム」の台頭によるデジタル技術の革新と活用が、企業におけるDXの推進を後押しした理由であると言われています。


 第3のプラットフォームとは、下記の4つの要素で構成される新しいテクノロジーを指します。

  • クラウド
  • モバイル
  • ビッグデータ
  • ソーシャル



 とりわけクラウドが企業に与えた影響は大きく、システムの集約による運用時間やコストの削減だけでなく、基幹システムの刷新による経営のスピード化や見える化、アジャイル開発、ビッグデータ活用、AIやIoTといったデジタル技術の PoC(概念検証)を容易にしました。

 結果、新規市場への参入や顧客体験を高度化するための変革に向けて、従来よりも低コスト且つ短期間で取り組みやすくなった背景があります。


 このため、国内企業の多くのビジネスリーダーは、企業の持続的な成長や競争力を高める上で、DXの重要性について理解を示したというわけです。



 DXの重要性は意識されたものの、いざDXのプロジェクトを推進すると上手く進まない様々な課題につまずく企業が少なくありません。

 例えば、DX に取り組んでみたものの、AIやIoT、RPA、ロボットといった手段のPoC(概念検証)に留まり、 PoCで得られた経験や学びを生かせずに、IT 投資が無駄になるケースも少なくありません。

 また、DXの推進プロジェクトには異なる事業部門の担当者や特殊なスキルセットを有する専門家が一同に参画するケースが多く、文化の違いや利害の不一致などがXの推進を阻み、ビジネス面での目的を見失うケースがあります。

 では、どのようにしてDXを推進していけばよいのでしょうか?

 DX を推進する上でのお役立ち資料をご紹介します。





2. DXの推進に役立つ資料(2020年4月7日更新)

 DX を推進する上でのお役立ち資料をご紹介します。




2-1. デジタル変革の成功の秘訣|日本企業に何が必要なのか?

 海外に比べて国内におけるDXの成功事例は、まだ決して多いと言える状況ではないようです。

 では何が日本企業にとってのハードルになっているのでしょうか。

 そしてそれを解決するために必要なアプローチとは?

 DX推進で数多くの経験を持つ佐藤伸哉氏と、伊藤忠テクノソリューションズ(以下、CTC)でビジネスアナリストを務める西嶋岳大にお話を伺いました。



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2-2. ビジネスの競争力を高めるためのDX推進方法とは?

 いざDXを推進すると、DX推進チームの考えがまとまらない、考え方が売り手本位になってしまう、経営会議で事業化の承認が得られなかった、といった声が少なくありません。

 そこで、DXによる事業開発を円滑に進める推進方法をご紹介します。


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2-3. DX成功の秘訣とは?

 アジャイル開発の内製化を観点に、DXを成功に導く秘訣をご紹介します。


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2-4. DX推進を加速できる基幹システムの実現

 DXを推進するためには、企業全体を経営資源の有効活用の観点から統合的に管理し、経営の効率化を図るためERP(Enterprise Resource Planning, =企業資源計画)が重要となります。これを実現するためには、SAP社のSAP S/4HANA等の ERP ソフトウェアとその基盤となる基幹システムといったエンタープライズシステムが必要不可欠です。

 では、これからのエンタープライズシステムはどうあるべきなのでしょうか。そしてそれをどのようにして具現化すべきなのでしょうか。



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2-5. 伊藤忠商事によるSAP S/4HANAへの移行からグローバル展開まで

 伊藤忠商事は長年稼働していたSAP ERPを、日本の総合商社で初めてSAP S/4HANAへ移行し、同時にSAP HANAを活用した全社データ統合基盤をリリースしました。

 現在はグローバル展開が進行中で、SAP S/4HANAの標準機能に重きをおいた導入を進めています。

 2019年10月25日に開催されたCTC Forum 2019では、伊藤忠商事のプロジェクトを率いているIT企画部 全社システム室長の浦上善一郎氏と、SAPジャパン バイスプレジデント Chief Innovation Officerの首藤聡一郎氏が対談し、ERPパッケージのユーザー側とプロバイダー側、それぞれの立場からの思いやITの今後について議論しました。


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2-6. SAP S/4HANAで実現するデジタルトランスフォーメーション

 株式会社電通国際情報サービス(以下、ISID)永浦 辰彦氏による講演。SAP S/4HANAの実力や実際の事例、ISIDによるSAPソリューションへの取り組み、そしてSAP S/4HANAの導入や運用を成功させるためのポイントについて解説されています。


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2-7. RPG言語からJavaへの移行を成功させる方法とは|RPG資産のモダナイゼーション

 モダナイゼーション(Modernization)とは「ビジネスの競争力あるいは、グローバル対応力の強化を目的に、従来から稼働しているソフトウェアやハードウェア等の資産を、最新の製品や設計で置き換える。 」という意味として使われています。

 本記事では、企業の業務を支えてきた RPG 資産を、どの様にして現在における在るべき姿へと進化させるべきなのか・・・、RPG資産のモダナイゼーションを推し進める注目の技術をご紹介します。


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2-8. 経済産業省DXレポート~ITシステム「2025年の崖」克服とDXの本格的な展開~

 2018年9月に経済産業省がまとめた報告書で、国内企業がデジタルトランスフォーメーション(DX)を実現していく上で、老朽化・複雑化・ブラックボックス化した従来のITシステムが、DXの推進を阻み、2025年以降に最大12兆円/年の経済損失を招く可能性(2025年の崖)があると記載されており、この課題への対応策がまとめられています。



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2-9. 経済産業省 DX 推進ガイドライン

 経済産業省が「DXレポート~ITシステム「2025年の崖」克服とDXの本格的な展開~」における提言を基にまとめたガイドラインで、DXの実現やその基盤となるITシステムの構築を行っていく上で経営者が抑えるべき事項を明確にすること、取締役会や株主がDXの取組をチェックする上で活用できる事項が掲載されています。


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3. 推薦図書(2020年4月8日更新)

 DXを推進する上でのお役立ち資料をご紹介します。


3-1. ビジネスモデル全史 - 三谷 宏治 (著)

 「ビジネス書大賞2014・大賞」「ハーバード・ビジネス・レビュー読者が選ぶベスト経営書2013・ 第1位」を受賞した『経営戦略全史』の著者・三谷宏治の最新作。テーマは「ビジネスモデル革新の歴史」です。14世紀イタリア・メディチ家、17世紀日本・三井越後屋にはじまり、2010年代のスタートアップまで約70余りのビジネスモデルを、その背景とともに紹介。ビジネス史の先駆者たちの栄枯盛衰をストーリーで追いかけていきます。

引用 : amazon.co.jp (https://www.amazon.co.jp/dp/4799315633/ref=cm_sw_em_r_mt_dp_U_HZQJEbDMEKB07




3-2. アフターデジタル - 藤井 保文 (著), 尾原 和啓 (著)

 オフラインがなくなる世界を「アフターデジタル」と呼んでいます。その世界を理解し、その世界で生き残る術を本書で解説。

引用 : amazon.co.jp (https://www.amazon.co.jp/dp/4296101625/ref=cm_sw_em_r_mt_dp_U_W0RJEbBRPANZW




3-3. Design Systems - Alla Kholmatova (著)

 デジタルプロダクト制作のアプローチである「デザインシステム」について、著者自身の経験と、Airbnb、Atlassian、Eurostar、Sipgate、TEDという規模の異なる5社への調査から得られた、効果的な構築&運用の方法をまとめたものです。

引用 : amazon.co.jp (https://www.amazon.co.jp/dp/4862464122/ref=cm_sw_em_r_mt_dp_U_b.RJEbPPPV2YA




3-4. デザインスプリント - Richard Banfield (著), C. Todd Lombardo (著), Trace Wax (著)

 GV(旧Google Ventures)およびGoogleで提唱しているデザイン思考「デザインスプリント」の概念とその手順を実践的に解説。デザインスプリントではプロダクトやサービスのアイデアを短時間で作り上げ、ユーザーに示して評価してもらい、アイデア創出からプロトタイピング、ユーザーテストと評価までをわずか5日間で完了させるためのプロセスが定められています。

引用 : amazon.co.jp (https://www.amazon.co.jp/dp/4873117801/ref=cm_sw_em_r_mt_dp_U_XbSJEb5AM5EGG







さいごに

 DXを推進する上では、自社のリソースだけでなくコンサルティング会社やシステムインテグレーター等のITベンダーの支援をが不可欠です。

 とはいえ、DXの推進を IT ベンダーへ丸投げすることは絶対に避けるべきでしょう。

 DX戦略の立案や既存サービスや業務の分析・課題定義、システム導入や開発、業務や運用の支援に至るまで、プロジェクトの工程や技術分野に分けて適材適所で IT ベンダーのリソースをソーシングすることが理想的と言えます。

 いざDX推進の協力者を選定する際は、ITベンダーの企業体力、体制、実績、得意分野等を把握する必要があります。


 DXの推進に悩まれている方は、お気軽にCTCへご相談願います。

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